地域性を無視した比較に意味はない。

ネット上でいろいろ調べていると、案件情報や求人情報が目に入ってきます。
その中には、結構魅力的な金額が書かれていることも少なくありません。

油断していると、ついついそれが自分の状況に当てはまるのではないかと錯覚してしまうことがあります。
本当にそうなのでしょうか?

まず第一に考えるべきなのは、広告などに現れる数字は、嘘ではないにしても、必ずしも典型的なものではないということです。
ごくごく特殊な状況においてのみ発生する数字を、ひとつの可能性として提示しているにすぎないのです。

次に考えるべきなのは、そうした情報の多くは東京を中心とした首都圏のものです。
大阪ないしは関西圏にはまったく当てはまりません。

関西の状況は、首都圏に比べるとまだまだ厳しいものがあります。
SESの単価もそうですが、持ち帰りの仕事の量もずいぶん違います。

長い間、首都圏で活動していた方が、何らかの事情で関西に転居した場合には、そうした問題に直面するようです。
とくに、持ち帰りの仕事をしていた方は、深刻な打撃を受けることでしょう。

有料のマッチングサイトで仕事を得ようとしても、掲載される案件の大部分は首都圏のものです。
おそらく、90%程度が首都圏、5%が関西、残りの5%がその他の地域といった感じだと思います。
こんな状況で首都圏の方と同じ利用料を払うのは、まったく非効率というものです。

関西には関西の活動の仕方のようなものがあります。
仮に首都圏でうまくいっていたとしても、そのやり方をそのまま持ってきてもうまくいかないことが多いでしょう。

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